英会話教室の事業計画書の書き方｜記入例・テンプレート付き

英会話教室の事業計画書を作成しようとしている方には、今まさに開業しようとしている方はもちろん、すでに開業している方もいらっしゃると思います。
事業を成長させるために作成する方もいれば、資金調達を受けるために作成する方もいらっしゃるでしょう。

本記事では、以下のような方を対象として、英会話教室の事業計画書（創業計画書）の書き方について解説しています。
・事業計画書を作成したい方
・日本政策金融公庫の創業計画書を作成したい方
・事業成長や資金調達を検討している方

日本政策金融公庫が提供しているフォーマットをもとに、実際の記入例や、そのまま活用できるテンプレートまでご用意しております。

事業計画書の基本から注意すべきポイント、作成するためのステップまで解説しているので、読み終えるころには、すぐに事業計画書の作成に着手できるようになっているはずです。ぜひ最後までご覧ください。

なお、本記事では日本政策金融公庫のフォーマット（「創業計画書」と言われる資料）に基づいて、事業計画書を解説しています。
今回ご紹介するフォーマットで事業計画書を作成したい方や、日本政策金融公庫の創業計画書そのものを作成したい方は、わたしたち「Business Jungle 創業計画書作成」が4,800円からサポートさせていただきます。

日本政策金融公庫フォーマットの事業計画書⇒　Business Jungle 創業計画書作成
※日本政策金融公庫以外の用途でもご支援させていただきます。

本記事の監修　松浦英宗（まつうらえいしゅう）
創業・事業成長に必要なサービスをオールインワンで提供するBusiness Jungleの代表。
外資系戦略コンサルティング会社（アーサー・ディ・リトル・ジャパン）などにおいて、事業戦略立案や事業計画作成に関する豊富な経験を有する。

英会話教室の事業計画書とは

事業計画書とは、事業がどのように成立・発展するのかを整理した資料です。

具体的に言えば、どのような商品・サービスを誰に提供し、どのように売上や利益を生み出していくのか、必要な資金はいくらか、どのように事業を拡大していくのかといった点を整理し、第三者にも分かるかたちでまとめていく必要があります。

事業計画書を作成するためのフォーマットや記載内容に決まりきったルールはないため、作成する目的に応じて逆算し、自ら検討していく必要があります。

英会話教室が事業計画書を作成する目的

英会話教室の開業・運営においては、事業計画書を作成することは必須ではありません。
しかし、多くのケースでは事業計画書が作成されています。

その作成目的は大きく2つに分類することができ、「事業成長のため」あるいは「資金調達のため」というケースが大半です。

恐らく、本記事をご覧になっている方も、どちらかに該当するのではないでしょうか。
それぞれの目的について、簡単に触れておきましょう。

目的①：事業成長のため

失敗しようと思って事業を始める人はいません。
しかしながら、事業の開業・運営は非常に難しく、場当たり的な経営が続き、結果的に失敗してしまう方は大勢いらっしゃいます。

このような中、事業計画書は進むべき方向を指し示す羅針盤として機能し、事業成長に大きく貢献してくれます。
特に、市場や競合の動向を踏まえて自社の勝ち筋を見出すことで、着実に成長を積み上げていくことができます。

もちろん、事業計画書とは異なる状況に陥ったり、計画がうまくいかないことも多々あります。
しかし、事業計画書があることで「計画通りになっていないためどうすべきか」という発想を持つことができるため、これが柔軟な軌道修正、ひいては事業の継続的な成長につながっていきます。

目的②：資金調達のため

事業計画書の作成目的は、事業成長のためだけではありません。
日本政策金融公庫の創業融資、金融機関からの融資、投資家からの出資など、企業が資金調達を行う際に自分の事業の内容や価値を示すためにも用いられます。

もし自分が資金を提供する側の立場であれば、どのようなことを行っているかも分からない事業、あるいは将来うまくいく見込みがない事業に対しては、資金を提供したいと思わないはずです。

そのため、第三者にも分かるようなかたちで事業の魅力を伝える必要があり、その手段として事業計画書が使用されるわけです。

事業計画書と創業計画書の違い

事業計画書とよく一緒に登場する資料として「創業計画書」がありますので、簡単に触れておきましょう。

結論を言うと、創業計画書は創業時に作成する事業計画書であり、事業計画書の1つのかたちだと覚えておけば十分です。
記載される項目や内容も、事業計画書と大きく変わりはありません。

特に有名なのは、日本政策金融公庫の創業融資で必要となる創業計画書です。
新たに事業を始める方や事業開始後税務申告を終えていない方は必須となる資料であり、創業計画書の品質が融資の成功を左右すると言っても過言ではありません。

英会話教室が作成すべき事業計画書の構成

ここまでで事業計画書の基本について理解することができましたが、実際にはどのような内容を記載していく必要があるのでしょうか。

すでにお伝えしておりますが、事業計画書を作成するための記載内容に決まりきったルールはありません。
そのため本記事では、先ほども登場した日本政策金融公庫の創業計画書のフォーマットに基づいて、事業計画書の書き方を整理していきましょう。

日本政策金融公庫の創業計画書、つまり本記事で考えていく事業計画書で記載しなくてはいけないのは、①創業の動機、②経営者の略歴等、③取扱商品・サービス、④従業員、⑤取引先・取引関係等、⑥関連企業、⑦お借入の状況、⑧必要な資金と調達方法、⑨事業の見通し、⑩自由記述欄の10項目です。

これら10項目について検討できれば、事業をどのように成長させればよいかが分かること、そして資金調達をする側にとっても事業成否を判断できることは、直感的にもご理解いただけるはずです。

何よりも、政府系金融機関である日本政策金融公庫が「これらが揃っていれば事業性を判断できる」と定めている項目になりますので、当たり前と言えば当たり前かもしれません。

英会話教室の事業計画書の書き方・記入例

ここからはご紹介した10項目それぞれについて、細かく記入例を見ていきます。

最初は理解することが難しいと感じるかもしれませんが、根気強く取り組んでいきましょう。
最後まで読めば、事業計画書の書き方を理解できているはずです。

①創業の動機

英会話教室を始めたいと思うようになった背景には、自分自身が英語学習を通じて感じた楽しさや、言語がきっかけで世界が広がった経験が影響しているかもしれません。英語が話せることで相手との距離が縮まり、新しい価値観に触れられたことが心に残り、その体験を誰かにも届けたいと考えるようになったこともあるかもしれません。

留学や海外での生活経験、英語を使う仕事に携わってきた経験がある場合には、その中で得た知識や実践的なコミュニケーションの感覚が、教室運営につながると感じることもあるでしょう。また、地域に英語を気軽に学べる場所が少ないと感じたことや、お子さま向けの教室が不足しているといった状況から、創業に興味を持つケースもあります。

創業の動機ではこうした原体験を説明しつつ、指導方法の研究、教材の比較、英語教育のトレンド調査、教室運営に必要な準備など、開業に向けて積み重ねてきた取り組みを記載すると、創業に向けた姿勢が自然に伝わります。

②経営者の略歴等

経営者の略歴では、これまでの経験が英会話教室の運営にどうつながっているのかを整理して記載します。英語を使う環境で働いてきた場合には、実践的な表現やコミュニケーションの工夫などが指導の質を保証してくれるポイントになるかもしれません。

語学学校での学習経験や海外生活の経験がある場合には、文化的な背景や習慣に触れてきたことが経験に生かされることもあります。接客業や営業の経験がある場合には、生徒や保護者との関わり方、相談への対応などに活かすことができます。

また、これらに加え、開業に向けて行ってきた準備として、教室レイアウトの検討、レベル分け基準の整理、体験レッスンの試案、教材の比較検討、地域の学習ニーズの調査・検討状況などを記載すると、計画が丁寧に進められてきた印象につながります。

③取扱商品・サービス

英会話教室の事業内容は、英語に触れる時間を継続的に提供し、コミュニケーション能力の向上をサポートすることを中心に記載するとよいかもしれません。年齢や目的に合わせて受講しやすい環境を整え、学びやすい教室づくりを心掛けましょう。

主要なサービスは、キッズ英会話、日常英会話、試験対策レッスンなど、事業の中心となる内容を3つ記載します。教室として大切にしている方向性が伝わるようにまとめていきます。

セールスポイントでは、会話量を多く確保するレッスン設計や、習慣化を後押しするフォロー体制、理解度に合わせた進行方法、学習を続けやすい雰囲気づくりなどが挙げられます。オンライン教材やその他ツールを併用する場合には、その特徴を補足していきます。

販売ターゲットや販売戦略では、子どもや大人などの層を対象に、学習目的に応じたアプローチ方法を整理します。地域の教育事情を踏まえ、SNSや教室前の看板、紹介制度などを活用した集客方法を組み合わせていくとより一層よいでしょう。

競合や市場環境では、周辺の英会話教室やオンライン英会話との違いや、地域で求められている英語教育の方向性を整理し、どのような立ち位置で運営するのかを記載します。

④従業員

従業員の項目では、役員、家族従業員、パート従業員の人数を記載します。英会話教室の運営には、レッスン指導、教材準備、受付対応、保護者とのコミュニケーション、事務作業、清掃などさまざまな業務があります。創業初期は役員が複数の業務を兼ねながら教室の運営を進めることもあります。

家族従業員がいる場合には、事務作業や教室環境の整備を手伝ってもらうことでスムーズに運営しやすくなります。パート従業員を採用する場合には、受付やレッスン補助など、曜日や時間帯に応じた柔軟な担当を想定します。

こうした体制を整理して記載することで、教室規模に合わせた現実的な運営がされていることが伝わりやすくなります。

⑤取引先・取引関係等

取引先には、教材を扱う出版社や卸会社、教室設備を整えるための備品業者、広告物の印刷会社などが挙げられます。英会話教室では年齢やレベルに応じた教材を複数組み合わせることが多く、教材の仕入れ先がいくつか存在する場合もあります。

また、教室運営に必要な管理システムや決済サービスの提供会社、清掃用品の仕入れ先なども、日々の運営に関わる重要な取引先となります。必要に応じて、イベント開催やワークショップで関わる外部講師などを記載することもあります。

こうした取引関係を整理することで、教室全体の運営がどのように支えられているかが読み手に伝わりやすくなります。

⑥関連企業

申込人または配偶者が経営する企業がある場合には、その企業名や事業内容、英会話教室とのつながりを記載します。教育やデザインなどの分野で関わりがある企業であれば、教材制作や広告面で協力できることがあります。

関連企業が存在しない場合には、この項目は記載しません。

⑦お借入の状況

お借入の状況では、法人代表者または個人事業主本人の借入内容と年間返済額を記載します。年間返済額を示すことで、読み手が教室運営・借入とのバランスが把握しやすくなります。

借入があること自体は珍しいことではなく、教育費や車両費、生活費など、さまざまな理由で生じるものです。大切なのは、借入内容を丁寧に整理し、事業計画の透明性を示すことです。こうした姿勢は読み手からの信頼につながります。

複数の借入がある場合には、それぞれの年間返済額を記載し、無理のない返済計画が立てられていることを示しましょう。

⑧必要な資金と調達方法

設備資金には、教室の内装費、学習机や椅子、教材の初回購入費、電子機器、音声設備、看板制作費などが含まれます。落ち着いて学習できる環境を整えるための設備費が中心となります。

運転資金では、人件費、家賃、光熱費、教材費、広告費、事務用品費、管理システム費など、開業後の運営に必要な費用を数か月分見込んで設定します。生徒数が安定するまでには時間がかかる場合もあるため、十分な運転資金を確保することが教室運営の安定につながります。

調達方法としては、自己資金、家族からの支援、金融機関の融資などを組み合わせて記載します。

⑨事業の見通し

事業の見通しでは、生徒数と月謝をもとに売上を設定します。年齢層や学習目的によってコースが異なるため、現実的な受講生数の想定をもとに計画を立てていきます。試験対策や個別レッスンを行う場合には、その売上も加味します。

経費では、人件費、家賃、光熱費、教材費、広告費、管理システム費、消耗品費などを整理し、固定費と変動費のバランスを意識しながら計画します。こうした試算をもとに、創業当初の収支の流れを読み手に伝えます。

売上と経費の構成を整理して示すことで、運営の方向性を理解してもらいやすくなり、事業としての将来をイメージしやすくなります。

⑩自由記述欄

自由記述欄では、英会話教室を開くうえで大切にしたい価値観や、教室づくりへの思いをまとめます。英語を通じて世界とのつながりが感じられる経験を、年齢に関係なく多くの人に味わってほしいという気持ちがある場合には、そのような考え方を記載してもいいかもしれません。

「レッスンでは会話する楽しさを大切にしつつ、学ぶ人それぞれのペースや目的に寄り添いながら進めたい」という姿勢を示してもよいでしょう。教室内を安心して通える場所にしたいという思いや、地域の人が気軽に学べる環境づくりに取り組みたいという考え方も、自由記述欄にまとめると創業の方向性が明確になります。

こうした内容を丁寧に記載することで、教室として目指す姿や理念が自然に伝わる自由記述欄になります。

英会話教室の事業計画書のテンプレート

さて、ここまで日本政策金融公庫のフォーマット（創業計画書）に基づいて、英会話教室の事業計画書の書き方を解説してきました。
どのような事業計画書にすればよいか、イメージがつかめたと思います。

そのうえで、本章では英会話教室の事業計画書のテンプレートをご用意しておりますので、ぜひダウンロードしてください。

あくまでも「このように書けばいい」というイメージになりますので、自分自身で事業の特性に応じて、修正することが必要不可欠です。
テンプレートを活用することで、創業計画書の検討スピードがかなり短く、かつ高品質になりますので、上手く活用いただくことをおすすめします。

事業計画書（創業計画書）のテンプレートをダウンロードする

事業計画書を作成する際の共通ポイント

ここまでご説明したような記入例・テンプレートを参考にしながら、事業計画書を作成いただければと思います。
しかし実際に作成する際は、業種を問わず気をつけていただきたいポイントが3つありますので、ご紹介しておきましょう。

事実を語り、数字を語り、勝ち筋を語る。
この3つを意識・実践することができれば、あなたが作成する事業計画書の品質は格段に向上するはずです。

事実を語る

事業計画書を作成する際は、思いこみで記載するのではなく、事実に基づいて記載するようにしましょう。

例えば、「顧客は〇〇を必要としている」と言われても、手放しで信じることはできません。
一方、「××という調査結果に基づくと、顧客は〇〇を必要としていることが分かっている」と言われると、信じられるはずです。

このような思いこみを各所で記載してしまうと、全体的にフワフワとして抽象的な事業計画書になってしまいます。
一方、一貫した事実に基づいて作成されていると、誰が見ても信頼できる事業計画書に仕上げることができます。

数字を語る

人は数字に対して強い信頼・納得感を示してくれるため、事業計画書では可能な限り数字を扱うようにしましょう。

事業の見通し（収益計画）などは言うまでもなく、市場規模や各種調査結果など、数字を使えば使うほど安心できる事業計画書になります。
「この市場は成長する」と言われるよりも、「この市場は100億円の規模があり、10年後まで年率10％で成長する見込みだ」と言われた方が、誰しも信頼・納得するでしょう。

日本政策金融公庫のフォーマット（創業計画書）は、数字を積極的に使用できるように工夫されていますが、それ以上に数字を多用するに越したことはありません。

勝ち筋を語る

世の中にさまざまな事業がある中、自分がどのようにして顧客に選ばれるかという戦略を徹底的に深掘りすることも必要です。

戦略策定の大きな流れとしては、市場分析を通して業界や顧客の動向を把握し、そのうえで競合の活動を調査し、自分たちの強みが発揮できる領域を見つけていくことになります。

こちらも日本政策金融公庫のフォーマット（創業計画書）に基づくと自ずと考えられるようになっているため安心です。
戦略策定に慣れていない方は、市場分析・競合分析といった難しい話の前に、「自分たちが勝てる理由は何か」を常に念頭に置き、それを自分なりに事業計画書に反映させるだけでも十分です。

事業計画書を作成するための3ステップ

最後に、実際に事業計画書を作成する際のステップを見ておきましょう。

本記事で学んだ記入例や、ダウンロードしたテンプレートを活用しつつ、ステップ通り進めていけば最高の事業計画書が手に入るはずです。
作成目的を決めてから構成に落とし込み、各項目を記入したうえで見直しを行っていきましょう。

①事業計画書の目的を決める

本記事の冒頭でもお伝えしましたが、事業計画書を作成する目的は「事業成長のため」と「資金調達のため」の2つに大別されます。あるいは、他の目的で作成する方もいるかもしれません。

どのような場面においても、事業計画書を作成するのであれば何かしらの目的があるはずです。
その目的を言葉にすることが、すべての取り組みの出発点になります。

②目的から逆算して構成を決める

目的が決まれば、どのような事業計画書にすべきかという構成が見えてきます。

事業成長が目的であれば、市場や競合、自社分析などを中心に事業計画書を作成すべきかもしれません。
資金調達が目的であれば、金融機関や投資家目線に立って、提供した資金がどのように使用され、本当に資金回収できるのかといった観点を中心に作成すべきかもしれません。

このように目的に応じて、記載すべき項目や注力して書くべき内容、あるいはExcelやPowerPointなどの形式が異なってきますので、目的から逆算した設計が欠かせません。
本記事でご紹介した日本政策金融公庫のフォーマット（創業計画書）は、どのような場面でも使用できる構成ですが、目的に応じてアレンジしてみてもよいでしょう。

③各項目を記載・見直し・最終化する

事業計画書の構成が決まれば、後は作り込んでいくだけです。
そのうえで、作成後は何度も見直して修正し、納得できる内容に仕上げていきましょう。

自分1人では記載内容に偏りが出たり、間違いに気が付けなかったりすることもありますので、第三者に確認を依頼することも有効です。
また、作成の際は第三者目線に立って考えてみたり、1日程度時間を置いてから再度確認してみると、今まで見つからなかった改善余地が見えてきたりします。

まとめ｜目的から逆算して事業計画書を作成しよう

いかがでしたでしょうか。
本記事では、事業計画書の書き方について、記入例やテンプレートも交えながらご紹介させていただきました。

確かに事業計画書は作成が難しく、ハードルが高いと感じてしまうかもしれません。
しかし、本記事でご紹介した内容を1つずつ丁寧に理解し、乗り越えていけば大丈夫です。

記入例やテンプレートをご活用いただくことで、あなたの挑戦がより一層前に進んでいくことを、心から応援しています。

繰り返しになりますが、今回ご紹介した事業計画書は、日本政策金融公庫の創業計画書のフォーマットに基づいて作成しています。
このようなフォーマットで事業計画書を作成したい方や、日本政策金融公庫の創業計画書そのものを作成したい方は、「Business Jungle 創業計画書作成」が4,800円からサポートさせていただきます。